HOME > 団体受験について
施設内で感染が発生した場合、医療福祉機関の信用失墜及びコストは多大なものになります。
医療福祉機関は様々な職種の職員で成り立っており、縦割り意識になりがちです。
感染対策担当者は、現場スタッフに感染対策の重要性を伝えようとしますが、
ほとんどのスタッフは、「関心・興味がない、通常の業務で忙しい、実行しない」などが実状です。
しかし、医療福祉環境を安全に維持していくためには、現場で従事する各職種間の連携が重要になります。
また、施設に出入りする医療関連サービス業や関係者、製薬会社などの協力も必要です。
医療福祉環境アドバイザー団体受験は、そんな状況を打開するのに役立つ資格です。
| 申込資格 | 受験者が20名以上で、受験可能な試験場所を確保している事。 ※20名以下の場合は、お問い合わせ下さい。 |
| 検定の実施 | 申込団体が定めた会場で団体責任者が実施。監督官は協会より派遣 |
| 受験申込方法 | 団体責任者が一括して申込む |
| 協会発送物 | 試験マニュアル、検定申込書、試験会場設営準備物 |
| 委託業務 | 検定の告知、受験申込書の配布、受験者の募集、 受験申込書・検定料の取りまとめ、 試験会場の設営・準備 |
| 諸経費 | 事務諸経費として事務局から申込団体へ検定料総額の10%を支払う |
| 試験結果 | 試験日より一ヶ月以内に、合否結果・認定証を団体責任者の方に一括送付 |
現場スタッフの知識向上に最適です。医療福祉現場では、ウイルス・細菌などにより、感染予防対策方法は変わります。全スタッフの知識を底上げすることで、感染対策担当者の負担も減り、施設全体の感染予防力が上がります。
医療福祉機関の担当者は、契約先に安心して委託したいと考えています。現場スタッフが感染予防の基本知識を持っているだけでも安心です。医療関連サービス業などの営業、現場スタッフ全員が知識を持つだけで信頼度が上がり、営業活動に有利になります。
教育機関の生徒・学生や企業における社員の皆様などが、一般受験会場まで足を運ばずに慣れた環境や施設で受験することができます。試験会場へ移動する所要時間や交通費などの経済的・時間的負担が軽減されます。
団体受験取りまとめの事務経費として、受験される団体に受験料の10%を還元します。