HOME > 医療福祉環境アドバイザーの将来性
少子高齢化社会の中で、医療・福祉・介護事業のニーズが増加しています。
各現場で医療福祉環境アドバイザーの知識が活用できます。
医療福祉の現場スタッフより、「感染対策は必要だと理解しているが、
普段の業務が忙しい上に何をすれば良いのかわからない」、「どうやって各現場に伝えていけばよいのか?」という声をよく聞きます。
医療福祉環境アドバイザーは、これらの問題を解決するための資格です。
感染管理の学会や専門家による講義などは開催されておりますが、それをどう現場で生かすのかがわかりにくいのが現状です。
とはいえ、改正医療法による医療安全の確保や、社会福祉士及び介護福祉士法等の一部を改正する
法律が施行され、院内感染対策や働く人の質の向上は喫緊の課題となっています。
日本医療環境福祉検定協会では、資格を取得した後のフォローアップとして、 「現場でどう生かしているのか」
「他の施設はどのような感染予防やコミュニケーションを図っているのか」
などについて知りたい、というご要望に応えるために、
グループワークやメンタルケア講習会などを開催していきます。
2007年(平成19年)10月1日の現在推計人口によりますと、老年人口(65歳以上)は、2,746万4千人で、総人口に占める割合は、老年人口が21.5%になっており、前年に比べ86万人(0.7%)の増加となっています。
感染症に対する抵抗力が弱い高齢者が今後増えることで、医療機関などは、感染が広がりやすい状況になっていくことに注意が必要です。
平成19年4月1日施行の改正医療法第6条の10において、医療の安全の確保が規定され、医療の安全の確保の1項目として院内感染対策が含まれることになりました。病院、有床・無床の診療所すべての医療機関に院内感染の取組みが求められています。
介護・福祉の現場では感染予防などの専門知識を持った人材が不足しています。有資格者となることで職場での活躍が広がります。